貿易赤字下の円高2

現在の超円高は、過去の貿易黒字の蓄積の調整によるばかりではなく、円キャリー取引で海外流出していた=円を借りてドルに両替して海外に流出していた巨額資金が、アメリカでも低金利になったので日本から低利で借りているうまみがなくなって日本の銀行に返すためにドルを売って円を買う動き=ドルやユーロの売り圧力による側面もあります。
この後にも書きますが、日本は長年の貿易黒字の一部を海外投資に振り向けて来たので、その利子・配当収入が大きくなってその所得収支黒字が原因になっている面もあります。
(リーマンショック直前には貿易黒字を追い越して年間16兆円の黒字でした。)
超低金利によって実力以上の円安を演出していた無理が、一挙に逆流し始めたことになります。
(無理がとおれば道理が引っ込む」と昔から言いますが、それは短期のことであって長期的には無理を通しているといつかはその結果が出ることについては、「ショック」等の意味でこの1月8日に書きました)
産業の国際競争力は貿易収支のプラスマイナスで見るべきで、上記のようにその他の要素によって決まる為替相場の変化で見るべきではありません。
貿易赤字下の円高の心配があることをNovember 8, 2011「利子・配当収入(鉱物資源)で生活する社会2」前後で連載しましたので、今回はその続きです。
我が国の場合、海外投資による所得収支が、リーマンショック直前の最盛期には16兆円ばかりありましたので、(リーマンショック以降は世界的低金利になったので11兆円前後に下がっているらしいです)貿易赤字になってもサービス収支の赤字との合計額が所得収支の黒字と同額になるまで(移転収支がトントンとした場合)なお経常収支では黒字ですから、円が上がり続けることになります。
言わば所得収支(海外投資残=蓄積)があるから貿易赤字になってもまだ大丈夫というよりは、蓄積がるから却って傷が深くなる・・貿易赤字・競争力が既になくなっているにも拘らず円が上がり続けることになります。
健康管理同様に国の場合も鈍感よりは敏感(病弱な人)の方が早めに手当て出来ますし、・・蓄積の少ない韓国のようにその場その場の経済実力が直ぐに為替に反映する方が傷が浅く済みます。
セーフテイネットが充実していると当面悲惨な結果を回避出来ますが、その病理現象と言うか、失業保険が貰える間は無理することがないので対応が遅れる・・ランク落ちの職探しする気にならない人が多いのが現実です。
長期間遊んでいると仕事からはなれていた結果仕事勘が薄れるもので、数年にわたる無職期間があると採用側でも嫌がって再就職が難しくなります。
貿易赤字で大変な状態・・すなわち国内企業の倒産・縮小が続いても所得収支の黒字(個人で言えば貯蓄の取り崩しで)何とかなる限り、国民も失業前よりもランクの低い再就職に本気になり難いし、政府もバラマキはやめられないでしょう。
高度成長期と違って、国内産業縮小過程での失業の場合、前職よりランク落ちしないと就職先が滅多にないのが普通です。
これに順応する国民が多いと高賃金の是正作用が速やかに働くのですが、失業保険の保障期間が長かったり、貯蓄が多いときには簡単にはランク落ちの再就職に踏み切れない傾向があります。
中高年での割り増し退職金をもらっての失業者や定年退職者たちにとっては、失業保険受給期間中のランク落ちになる再就職には乗り気ではありません。
高齢者向け失業保険支給期間が長いのは高齢者が再就職に困るからと言うよりは、自分たちが長く保険料を払って来た権利だという意識で、満額までもらわねば損という感覚の人が多いようです。

構造変化と格差14(部品高度化2)

ところで、我が国でも高度化対応に成功していない企業も勿論あります。
(この間労働人口は大幅に減って来ているのですが)国内総生産がジリジリと増えていて貿易黒字が長年続いているので、全体としては高度化が成功している筈というだけであって、部分的には適応出来ず事業縮小になっている企業も沢山あります。
無限の事象の中からどの事実を拾い出すかによって歴史の意見が変わるように現在の現象もマスコミが恣意的に困った業者ばかり取り出せば、日本は大変な状態となります。
結局はトータルの総生産の増減や収支で見るのが正確でしょう。
例えば同じ繊維系でも三井財閥系列の大東紡をネットでみると、現在の株価は何と僅か60円台に下がっていて、本体の従業員数は50人台しかいません。
(古い企業なので都心の一等地に不動産があって不動産収入で生き残っている感じです)
同社は日本経済の主力が繊維から電機に移行する時代・・40年前からこれと言った新製品・新技術を創出出来なかったのではないでしょうか。
製鉄、造船・重工業分野、電機系もみな同じで、造船・新幹線・原発等の組み立て施行は韓国や中国に譲ってもその核心技術・部品は日本からの輸出で成り立っていたり、テレビや冷蔵庫などを国内で造れなくなっても、多くの国内工場はその部品等の輸出で生き残っていますし、うまく転換出来ず消えて行った企業も多くあります。
人件費の安さにつられて、早くから海外進出した企業は当初こそ大成功しましたが、同業他社が同じように海外進出すると、結局は内部蓄積した技術力のない企業の多くは淘汰されて行きました。
(消えて行ったいろいろな会社がありましたが、私が宇都宮にいた頃近くに工場のあった「アイワ」(最後はソニーに吸収されてなくなりました・・・もその一つだったかな?)
生き残れるか否かは目先が利くかどうかではなく、技術力の差にかかっています。
ある場所の立地に目を付けてラーメンやその他の店を始めると最初は成功するのですが、場所が良いと競合店がひしめいてきます。
そうなると結局生き残れるかどうかはその店の味・腕次第・・・腕が悪ければ草分けかどうかは関係がありません。
技術力を高めた変身成功の結果、日本の産業が高効率化していることが更に貿易黒字を維持することになり、ひいては円高を押し進め、他方で総生産に占めるエネルギー効率が世界最高水準になっている原因でもあるでしょう。
今後効率化が進み円高がさら進めば、さしもの自動車業界も高度化に適合して生き残れる企業と生き残れない企業に分かれる・・これまでの衰退産業と同じような経路を辿ることになるのですが、これは発展段階に関する避けられないルールだとすれば、大変だと騒いだり驚いていても解決にはなりません。
為替相場=円相場は突出して儲けている産業の競争力だけで決まるのではなく、利益率2〜3%から5〜6%のようにちょっとしか儲けていない企業や、2〜3割の高利益率の企業やすでにマイナスになって輸入している分野(原油や鉄鉱石など資源系あるいは食料系は元々から輸入です)を総平均して、国の貿易収支が黒字になった度合いで決まるものですから、突出して儲けている企業にとっては、平均値以下の基準で上がった分には、なお十分な利益が出る仕組みです。
円が1割上がると苦しいのは数%から1割程度の利益率・・すれすれで輸出している企業であり、15%の利益率の企業は円がⅠ割上がってもなお利益が出ます。

発電所の消費地立地3(コンパクト化2)

産業発展の歴史はすべての分野での小型化競争の歴史でもありますので、先ず発電部門で日本が超小型化競争・・効率化競争に入ることが重要です。
独占(九電力体制)維持のために電力業界ではそんな研究はしたくないでしょうから、今の九電力体制のままでは望み薄ですが・・我が国はものを小さくして行く技術特性のある国民性ですので、この分野の競争にまじめに取り組めば必ずや世界に先駆けた開発に成功して有力な輸出商品になる筈です。
また電気関連はすべての利便設備の基礎ですから、基礎技術が他国よりも早く進化すればそれだけいろんな業種での競争が有利になります。
いきなり今の大型発電所と同効率で、各家庭で使う程度の発電機の小型化までは無理でも、大型ビル4〜5個あるいは数街区規模に供給する程度の中型火力発電所の効率化を工夫出来れば、送電ロスや送電線の建設や維持コストが殆どなくなります。
また、発電所が細かく大量に分散していれば、1カ所の事故があってもその影響は限定的ですし、網の目のようにある隣接発電所からの融通で間に合わせられるので補完性も優れています。
一カ所の事故で大規模な停電が起きる心配がなく、災害やテロに対する安全性も優れています。
ところで、今のところ大型発電所しか効率上造れないとする意見が正しいとしても、(電力会社の独占維持のために発電装置小型化の研究開発費が出ないとすれば、日本にとって不幸なことです)送電ロスをなくし、テロその他の災害ダメージを少なくするには各消費地ごとに大型発電所を分散するのが合理的です。
福島原発では6号機までもあって更に増設する予定で今回の事故になったのですが、1基当たり一定規模の大型発電が必要なことと、一カ所に6〜10号機までも集中して造る必要性とは一致しません。
せいぜい1号機だけよりは集中管理出来て(所長が一人で済むなど)管理コストが安くなる程度でしょう。
管理費合理化程度ならば、送電ロスや膨大な送電網の維持管理費との損得の外に、一カ所がパーになると大規模停電になるリスク等と比較すれば、危機管理上から見ても分散立地する方が合理的です。
10号機まで集中すれば一カ所の警備で済みますが、その一カ所からの送電延長距離が伸びるので長大化した一カ所でもテロに遭うと全部停まってしまうリスクがあって、長大な線に沿った警備や保守維持に苦しむことになります。
超高圧線は山奥・稜線を利用しているので、警備の車が巡回するには不向きで歩いて巡回するしかないのですが、毎日1回も巡回し切れないでしょうし、巡回の合間を縫ってテロリストが潜伏して破壊するのは簡単です。
道らしい道がない場所ばかりなので、破壊されてから修復に駆けつけるにも(資材の搬入にも重機を使えないなど)日数を要します。
火力発電所も同じで、大型化の必要性だけから首都圏の需要を、千葉や神奈川県の大規模火力発電所ですべて賄う必要まではないでしょう。
仮に今のところ大型発電機しか効率が悪くて造れないとしても、最大消費地である東京都区内(輸入原油や石炭に頼る・・大量の海水を使うとしても東京にも海岸がありますよ)に全く発電所を造らないことの説明にはなりません。

発電所の消費地立地2(コンパクト化1)

一般民家の屋根上の太陽光発電は自家使用する限り送電ロスがないので、その点(発電コストは別に論じるべきですが・・)では合理的ですが、個人の場合自家用分を越えて発電すると、売電すると言っても少な過ぎるので送電コストが高すぎます。
企業・事業所と違い家庭では、昼間不在が多くて自宅のために発電時間帯には殆ど電気を使わないので、この時間帯に発電するのではミスマッチとなります。
昼間発電分を自家使用出来ない・・送電するには高圧化しないとロス率が高いのですが、住宅街には超高圧化する仕組みがありませんし、少量ずつ変圧するにはコスト割れです。
(現在は山間立地の高圧線から市街地に近づくに連れていくつかの変電所を経て順次低圧化する仕組みですが、その逆の変圧システムがありませんし、抵抗の少ない高性能電線も家庭近くに張り巡らせていません)
低電圧のままで且つ少量送電コストに関する画期的技術進歩あるいは昼間の電気エネルギーの蓄電コストが画期的にならないと家庭の余剰電力は無駄になる感じです。
広告では1年間に自宅でどれだけ発電出来て電気代がどれだけ少なくなると宣伝していますが、これらは一般家庭では昼間自宅には猫しかいない時間帯に最高の発電量になる現実を無視した前提で広告していることになります。
現在の技術では火力発電は大型発電所でないと発電効率が悪いとされていますが、もしかしたら危険なものを大都市から切り離すための口実か、あるいは独占的電力体制維持の口実でこのような意見が流布している・・その方向の工夫・改良意見・研究をさせたくないだけかが分りません。
(もしかしたらその混合でしょう)
仮に大型の方が効率が良いとすれば、今のところ各ビル(または一定街区)ごとの小型発電は今のところ現実的ではないことになりますが、(そう言う議論をすること自体現実を知らない青い意見としてバカにされます)今回の原発事故を教訓にするならば、現状に甘んじて怠慢を決め込むことは許されません。
今後は、都市内に発電設備を分散立地出来るように小型化してでも効率の良い発電システムの構築・工夫が必要です。
9電力体制・・独占維持のために小型化→分散立地へ研究が進まないとすれば、9電力体のシステムを何とかしないと行けません。
日本の技術開発は学者がするのではなく企業・現場の改良によることが多いので、我が国では電力供給が独占企業になっている関係で、独占企業にとっては利害の反する小型化研究→分散立地化への意欲・動機がないとすれば、我が国は小型化技術で世界をリードするどころか、小型化・スマート化で世界で最も遅れた国になってしまうかも知れません。
これを打破するのは政治の仕事で、戦後の緊急事態・・傾斜生産時代が終わったのですから、電力供給を自由競争体制に戻すべきでしょう。
今流行の議論は発電と送電シスムの分離論ですが、これでは社会発展に必要な小型化への研究インセンイブにはなり難いでしょう。
生活利便性の進化はコンパクト化であると元旦以来書いてきましたが、小型化は無理だと始めから諦めないで部品その他小さくして行く工夫・努力次第で将来的には今の10〜20〜100分の1程度の小型電所を生み出して行くことが必要です。
小型化して、発電所が身近になれば、その安全性・環境負荷を極小化する技術も磨かれます。
現在大型発電機しか造れない・・小型の自家発電装置はもの凄く効率が悪い・・ひいては環境負荷が大きいし割高であることから、大型病院や工場でもホンの短時間の自家発電能力しか用意出来ていませんので、昨年の震災のように長期間停電するとお手上げになります。
送電ロス防止目的だけではなく危機対応のためにも、画期的な小型化技術の開発努力は必須でこの先端技術を開発すれば、世界に向けた大型輸出産業に育って行くでしょう。
小型発電機自体は既にあるので、これから必要とされているのは大型発電所での発電効率に負けない・環境負荷の小さい発電機・システム作りです。
いきなり大型と同効率で100〜200分の1の小型発電機を造る必要がなく、現在病院や工場等に非常用に準備している短時間の発電機の効率を少しずつアップして、性能向上して行けば、輸出産業に育って行くでしょう。
現在の発電機の持久時間を延ばすことによって、昨年のような短時間の計画?停電でも(その停電時間より少し長い自家発電装置があれば結局ストップしないで済むので)工場や店舗の操業を全面的にストップしなくても済んだことになります。
自家発電への切り替えに時間がかかる・・しかも10〜20年に一回も稼働しないとイザと言うときに動かないなどの問題があります。
しょっ中試運転しているとそのコストがバカにならないし、数時間の運転で問題がなくとも長時間になると別の問題が起きるなどリスクが大きすぎて信頼性がイマイチです。
現在の発想・別の発電機の準備や蓄電池に蓄電(電池への変換時点でのロス率の高さから)しておく発想はコスト上問題があり過ぎます。
素人考えですが、非常時の切り替えや、ときどきの試運転ではなく、車のバッテリ−のように日々使う蓄電システムにしておく必要があります。
・・水で言えばプール内を循環してから供給する体制・そのプール蓄積分を4〜5日間の余裕にしておけば、停電しても切り替える必要がなくそのままプール蓄積分がカラになるまで4〜5日間稼働出来るので維持コスト不要です。
プール蓄積分の容量を少しずつ増やして行くことで(我が国はこの種の技術革新は得意です)行く行くは10〜15日分として増やして行けるし、バッテリー自体の大きさを小さくしてどこにでも設置出来るようになって行けるでしょう。
昨年の計画停電が批判されていますが、需要側にこれに対する備え・危機管理がなかったことによるもので計画停電自体が悪かったとは言い切れません。
ただし、社会に自家発電や蓄電システムがない状況・・備えがない・・電力側がそうした方面の発達を妨害しておきながら、一定時間ごとの停電を実施してしまった点は乱暴だったことになります。
例えば鉄道を含めた各種事業所では5〜6時間以上の自家発電装備するのが標準社会になっていれば、(しかも上記のように自動的に切り替えられるように使い勝手の良いシスム構築がされていたならば)毎日3〜4時間の停電が計画的に行われても何の混乱もなかったことになります。
一戸建て住宅では、トイレや電話その他いわゆるライフラインだけ別系統にして24〜48時間程度持久出来るような蓄電池を普及させておくべきだったでしょう。
一定規模以上のマンション等集合住宅では(高層マンションだけではなく高齢者が増えるとエレベーターの停止は死活問題です)まとめて100時間程度運転出来る自家発電装置または、上記蓄電システム準備の義務づけが有効です。
(年月をかけてこの準備時間を順次延ばして行けば良いのです。)
マスコミは民主党政権は危機管理能力がないと決まり文句のように批判していますが、危機管理の備えがなくてオタオタするのは事故が起きたときの政権の責任ではなく、こうした準備は社会意識の醸成から始めて何十年もかかるものですから、歴代政権・数十年前からの各界オピニオンリーダー・指導的立場だった人たちの連帯責任です。

危険と隣合わせ2(メリット)

生活利便設備は、利便性が求められる以上は身近に・・何時でも利用出来ることが求められますが、一般的にうるさい、汚い、臭い、危険と隣り合わせのものが多いのが難点です。
トイレも、近くに欲しいものですが、その分汚い、臭い、非衛生(御不浄という人もいました)の問題がありました。
料理は出来たてがウマいので台所設備は、食べる場所・客を接待する場所に近いに越したことがありませんが、魚を煮たり焼けば臭いがするし、煙が出て煤けて座敷が汚くなる外、魚の腹わたその他食品残りの腐敗臭があるなど大変です。
火は暖をとり料理し、照明のために必要ですが、むやみに燃やせば危ないし煙たい・・これを何とかするために換気扇や排水設備が工夫されて、コンパクト化した調理場となって利用者との距離が近づきました。
(私の一家は東京大空襲で丸焼けになって疎開先の田舎で育ったのですが、子供の頃には井戸から釣瓶で水を汲んでいて瓶(みずかめ)などに蓄えて使用するし、排水が良くなくてドブが普通で「どぶさらえ」がイヤな仕事の1つでした)
燃料も薪や石炭などが近くにあれば便利ですが、家の中が片付きません。
私の育った地域では、台所部分は居室部分から切り離しているのが普通でした。
燃え盛る火のそばにいれば暖かいが危険です。
召使いも近くにいれば便利で安全ですが、召使いでもいれば気を使う・プライバシーが守れないなど出来ればこちらに用があるトキだけ直ぐ来て欲しいものです。
親しい人と気が向けば直ぐに話したいが、しょっ中自分の声の聴こえるところに親しい人が何十人もいるのもうっとうしいものですし、相手にも都合があります。
このようにすべて便利なものは近くにおきたいけれども、出来れば遠ざけたい矛盾した関係です。
矛盾した欲望があるところにこそ、社会改革・商機・・工夫の余地が大きいのです。
矛盾の多くを解決したのが、電気の発明による電灯・電波(電話やテレビ)に始まり現在のIT機器の活用ですし、あらゆる分野でのコンパクト化でしょう。
(電池の小型化=高性能化と各部品の省エネ化が大きな役割を果たしています)
電気はクリーンエネルギーと言われますが、トータルでは化石燃料を燃やして発電するとき100%電気化出来ないことよるエネルギーロス及び送電ロスが生じるマイナスが大きいでしょう。
クリーンなのは、使う場所において煙(CO2)や熱が出ない意味では正しいでしょう。
公害防止技術の未発達の時代には、工場地帯での石炭火力発電所は大量の煤煙等が集中的に発生していました。
家庭で天ぷらを上げれば臭いし油が飛び散って大変ですが、総菜工場で一日中天ぷらを揚げて配送すれば家庭では綺麗に出来上がったものを食べられる(その分冷えます・・運送時間の短縮や保存の工夫)のと同じです。
石炭の場合黒煙が目立つ割に大した被害がありませんでしたが、石油の場合黒煙ではないので見た目では対したことがないにも拘らず、健康被害が大きくなります。
(放射能の場合、臭いもないしもっとこの関係が大きくなります)
日本では古くから炭火を利用して御殿や座敷で利用することが発達しましたが、これは石炭を燃やして電気に変換するのと化学原理は違いますが、別の場所で別のものに造り直してコンパクト化して運搬して来る考え方は同じです。
炭にすると燃え広がる危険性がなく、管理し易い上にクリーンでした。
枕草子でも「いとつきづきし・・」と表現されているように、平安時代の御所では既に炭火を利用してました。
(ここまでは高校時代に習った古文の記憶ですが、今ネットで調べてみると日本では愛媛県の洞窟から約30万年前の木炭が発見されているようです)
世界中で我が国のように燃える火を屋内で安全に使えるように炭に置き換えて日常的に利用していた国があるでしょうか?
炭火自体は古代からどこの地域でも自然発生的にその存在を知り人工的に造る方法を工夫して行った筈ですが、その後生活面でどのように拘って来たか・文化の発展にどのように寄与したかについては、枕草子に類するような外国の古い文献まで知りませんので分りません。
私が知っている一般的知識では、西洋のストーブはライオンを檻に入れるようなものでしかなく、炭のように別の燃料にしたものではありません。
木造和紙障子や襖の燃え易い構造・・弱点でもあったのですが、この弱点が却って木材を炭火へ変換させた原動力だったことになります。
クリーンエネルギー利用の発達が、わが国固有の和室・茶室等の清潔な固有文化を育てたことになります。
(薪を直に燃やす囲炉裏や西洋式のストーブでは、畳の生活は無理でしょうし、茶道が発達出来たか・・)
電気は配線だけで足りるので、炭火よりもさらに取扱が簡便でしかも場所をとりません。
(大分前からお茶室でも電気炉が幅を利かしています)
芸術家の陶器製造現場でも薪を燃やす登り窯から、管理の簡便性から石油系に移行しているところがいくらもあります。
電気は火のついた炭や料理のように物理的運搬の必要がなく、しかも送電ロスはあるものの遠くでも近くでも品質(料理は時間の経過で味が劣化しますが)は同じです。
電気は照明用として当初は画期的でしたが、その後熱源としても使われるようになり、電波を通したテレビ等の情報伝達、近年ではITの発達で、万能的に多用途化されてきました。
電機系は遠隔操作出来て身近に物を置かなくとも良いメリットとコンパク化に成功したことによって身近におけるようになったことでしょう。
(大きかった電話機がコンパクト化してポケットに入るようになりました)

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