アメリカや中韓人民は自分が支配者になればこういうことをやった筈だという空想・・自分の行動原理を基準に、戦時中から戦後に掛けて日本がやってもいないことをやったやったやったと批判するのに躍起ですから却って彼らの心根・・自分がやってきたのかと疑われるようになります。
中韓両民族はアメリカの言い分に便乗して、でっち上げ主張を激しくすればするほど自分の卑しさが浮き彫りになることすら、理解出来ないほど道義心が退化してしまった民族のように見えます。
自分達の非人道的植民地支配を暴かれるのが怖くて、全て日本がやったとありもしない犯罪をなすり付けるのがアメリカや西洋の流儀ですし、強者の論理に乗っかって日本批判をし続けているのが中韓両政府です。
アメリカは残虐な過去の歴史を消せないために、これを薄めるためには日本やナチスがもっと酷いことをしたと宣伝すれば良いと思いついたのではないでしょうか？
それには、万物を慈しみ畏敬する神道の存在・・日本人の和の心が残っているのでは、日本人が植民地で人道的な政治をして来た証拠になり、不都合だったようにみえます。
神道の否定・・政教分離・日本人のモラルバックボーンの否定・破壊し、欧米並みの残虐獰猛・・私利私欲の追及が正しいとする生き方に変えることこそが、戦後日本人を退廃化・レベルダウンさせる基本原理として有効ですので、日本を支配する重要・・根本指針に定めたと思われます。
ポツダム宣言受諾の可否の時点から戦後ずっと国体の護持とこの破壊が戦後政治の基本争点でしたが、国体と言うと古い神格化した日本・・偏狭なナショナリズムの権化みたいに教えられて来ました。
アメリカのすり替え政策に学者が協力したことによって我が国では、自虐史観が横行して来たことになります。
国体の護持は古来からの日本人の心を大切にしようという意味であれば、これをぶっつぶし・日本民族の強固なアイデンティを破壊しようというアメリカの陰謀に組する訳には行きません。
いわゆる政教分離・信教の自由は、相手が絶滅するまで攻撃をやめられない・・際限のない殺し合い・戦争になることから生まれた経験による後付けの智恵（メッキ）であって、これは排他独善的な一神教にこそ必要として生まれた政治原理です。
・・ドイツ宗教（３０年）戦争では人口が３分の１にまで減ったとも言われています・・。
政教分離が必要と言っても、その政治思想が生まれた経緯から見れば、宗教論で激しく争い相手の宗教を絶滅させることに政府や軍が関与してはいけないと言うことに気が付いたのが本旨でしょう。
政教分離が西洋で重視されるようになったのは、排他的闘争が行けないことに気が付いたからであって、そもそも我が国のように万物同等の価値観の国では縄文時代から克服して来た智恵です。
この辺は無制限に弱者をいたぶる西洋その他の国で修正のために生まれた人権思想よりも前・・万年単位で日本では、そもそも強者が何をしても良いと言う論理が許されない社会が成立しています。
お金持ちがいくら贅沢をしても勝手というのではなく、権力者も質素な生活しかしていない点も思想の根拠が同根ですが、幕末日本を訪れた外国人が一様に驚いているとおりです。
神社仏閣の前で公人が手を合わすこと程度まで、禁止するようなものではありません。
そもそもアメリカ大統領自身が、大統領宣誓式でキリスト教方式の宣誓をしているのがテレビ報道されています。
他方で戦後日本では神社へ奉納する数百円の真榊料でさえ憲法違反かどうかが大問題になり，閣僚が参拝すると公人か私人かが厳しくマスコミで問題にされます。
佛教関係に比べて神道だけ特に厳しく問題にされて来たのは、今にして思えば異常な感じですが、アメリカの神道・・日本の善良な心の根絶・破壊目的だったのではないかとうがち過ぎてみれば理解可能です。
アメリカの真意・意向をうけた知識人やマスコミ人が、こぞって自虐史観を宣伝することによって善良な日本精神破壊し・・欧米・中韓並みに私利私欲に邁進する社会（市場原理の徹底）の実現に精出して来たのが戦後政治だったようです。

以下２０年ごとの遷宮年の参拝者数の比較を見て行きましょう。
昭和４８年の遷宮では内宮５０４万対外宮４８４万の比率に開き、平成５年では５５２万対２８５万ですから、その比率が開く一方でした。
ちなみに今回の遷宮で外宮にお参りする人の比率が平成５年よりも増えた（平成２５年１０月１２日現在では６３６万対３６３万）のは、外宮に遷宮館という最新式の資料館が出来ていることと、内外連絡用の臨時バスが発達して両方のお参りが便利になったこと・・一般人にも外宮の存在が多く知られるようになったこと等によります。　
どの業界も凝り固まったコアの信者・ファンは重要ですが、はっきりした教義がある訳ではない・・八百万の神を畏敬し万物を慈しむ・・絆（きずな）中心の日本人の心・・神道にとっては、無意識の共感の広がりこそが他の集団・業界に比べてとりわけ重要です。
あらゆる産業やイベント、党派維持にとっても同じかも知れませんが、一見逆説的ですが、プロ信者でない一般人の支えが教義のはっきりしない神道の維持には特に重要です。
周辺的参拝者・・内宮のみの比率が増えて来て、順次外宮その他（いろんな社・やしろがあります）まで足を伸ばすコアに近い信者が増えて行く方が、社会全体としては、健全な広がりを持って来たと言えます。
米軍は戦争責任を神道に押し付けたのですが、神道は八百万の神々を尊重するというだけで元々キリスト教のような過激な教義は一切ないどころか、政敵の神々も大事にする思想と言うか習俗ですから、戦争責任を押し付ける事自体論理矛盾になります。

国家神道神社神道ニ対スル政府ノ保証支援保全監督並ニ弘布ノ廃止ニ関スル件
　　　　　　（昭和二十年十二月十五日　連合国最高司令部日本国政府宛覚書）
一　国家指定の宗教乃至祭式に対する信仰或は信仰告白の（直接的或は間接的）強制より日本国民を解放する為に戦争犯罪敗北、苦悩、困窮及び現在の悲惨なる状態を招来せる「イデオロギー」に対する強制的財政援助より生ずる日本国民の経済的負担を取り除く為に神道の教理並に信仰を歪曲して日本国民を欺き侵略戦争へ誘導する為に意図された軍国主義的並に過激なる国家主義的宜伝に利用するが如きことの再び起ることを防止する為に再教育に依つて国民生活を更新し永久の平和及び民主主義の理想に基礎を置く新日本建設を実現せしむる計画に対して日本国民を援助する為に茲に左の指令を発す
以下省略

敢えて言えば、西洋流の思想・・異教徒・異民族に対してはどんな非人道行為も許される・・しかも現にやって来た・・自然を征服するという身勝手な論理の対極にあるのが神道精神です。
日本軍が東南アジア支配下人民に対し仁慈の政治を布いて来たことも、西洋式植民地の支配方式の対極でした。
キリスト教徒にとってはこの違いの大きさに愕然としたから・・折角日本をアジア植民から追い出した後に、英蘭仏等が植民地を復活しても再度統治し切れないと悟ったでしょう。
・・何とかして日本は酷い国だ・・その基礎になる神道を邪悪なものと定義付けたかったように思えます。
日本式道義心の広がりに対する恐怖心・・これが戦後一貫した日本の戦争責任の追及・・如何に日本軍は人類の敵であったかの虚偽・悪戦伝に努めるようになった基礎意識になっていたように思われます。
しかし実際に日本は中韓だけではなく、南洋諸島や東南アジアで広範囲に支配して仁慈を施した実績がありますので、その植民地復活後現地人民に対して欧米が如何に虚偽教育しても、この虚偽宣伝を受け売りする民族は中韓を除いてありませんでした。
中韓両政府は歴代は統治能力が著しく欠如していたためにこれでは日本統治に時代の方が良かったという怨嗟の声が満ち満ちてきたので、アメリカのデマ教育に便乗することにしたのです。
東南アジアでは日本軍統治時代に軍事訓練を受けた兵隊が戦後復活した英（マレー半島やビルマ）蘭（インドネシア）仏（インドシナ半島）等の植民地軍に対する独立戦争に立ち上がったので、当然欧米のの酷い・非人道政治がテーマになり、日本軍の方が酷かったという宣伝はたち消えてしまいました。
実際、インドネシアのスカルノ大統領やマレーシアのラーマン首相、リクアンユー等々指導者がちゃんと国内統治実績を残せる国が多かったことも影響しています。
日本は各地で教育や職業訓練に精出しただけではなく、現地人に武器を持たせて自立するように応援していました。
勿論朝鮮人も訓練していて、現朴大統領の父親は日本の士官学校を出て将校として徴兵されて来た日本人兵士を指揮していたくらいです。
欧米植民地では現地人教育を一切せずに無知蒙昧なままにしていたし、何らの武器も持たせず、圧倒的格差を見せつけて支配して来たのが西洋植民地政策でした。
この辺の経緯はシンガポール建国者リー・クアンユーの「私の履歴書」（日経新聞）に詳しく書かれています。
現地人に軍事訓練して武器を持たせていた国がどこにあるでしょうか？
日本は国内の大学整備を中断して・・大阪大学よりも先に朝鮮に京城帝国大学を設立していることを以前紹介しました。
このような自国同様の教育・・国内以上の教育投資・・そこには圧迫して支配し半永久的に隷属させようとする気持ちなどなかったことが明らかです。

イギリス議会の否決は、２０１２年１２月２０日「米英系マスコミ支配２とマスコミの限界」あたりから書いて来たことですが、ネット社会化が米英支配のマスコミによる虚偽報道による国際政治決定システムを崩し始めたことを象徴しています。
我が国で最近消費税増税を巡る報道に関して増税に偏った報道が繰り返され、反対派からは大手マスコミの虚偽報道性がその都度ネットで暴かれています。
この原稿はイギリス議会が否決した報道のあった８月３０日に書いていたものですが、ご存知のようにこの後で、オバマ大統領が国際世論の動向を見て怖じ気づいたのか（大統領の専決事項なのに）軍事介入する決定を自分で出来ずに、議会の賛同決議を待つ姿勢を発表して、指導力の欠如を世界に露呈しました。
議会賛同を得るのにモタモタしているうちに、９月６日にロシアで行なわれたG２０会議になってしまいました。
G２０では、議長のプーチン氏に良いようにやられて、（経済を議論する会合なのに）夕食会でのテーマにされてしまい、参加国多数の不同意を演出されて大恥を掻かされてしまいました。
と、思ったら１１日のニュースではロシア大統領のプーチン氏によるシリアの化学兵器共同管理提案が追い打ち的に出てきて、これを拒むことも出来ず、ずるずるとプーチン氏にやられっぱなしの印象を世界に与えています。
更に１２日ニュースでは、こともあろうにプーチン氏がアメリカのマスメデイアに、意見広告を掲載して堂々と化学兵器使用は、反政府派によるものだとか国連決議なしに軍事介入するのは国連の禁ずる侵略ではないかなどと正論を主張しています。
要するにアメリカ国民の良識に直接訴える手法をとったのですから私の言う「国民はまだ健全」という考えを実行したことになります。
アメリカの超大国の地位にかげりが出て来たこととマスコミ支配の効力が低下して来たことと相俟って、これまでのように道理を無視したアメリカのごり押しが出来なくなったので、本来の政治交渉能力の差が今後ドンドン出て来るでしょう。
これまでアメリカ外交は成金・・これによる突出した軍事力の威力でやって来ただけですから、これから対等または対等に準ずる国際交渉が必要になると大変です。
アメリカも実力が落ちて来て、道義・論理など問題にせずに「南沙諸島が欲しいから欲しい」「尖閣諸島画が欲しいから欲しいのだ」という中国のように無茶な論理を世界で強行出来なくなったので、大義名分が必要になってきました。
土地成金がお金があるうちは周りがペコペコしてくれますが、成金がお金がなくなったようなもので、今後は実力相応に相手にひねられるだけで、マトモに国際交渉出来なくなる可能性があります。
いつもやられっぱなしでは、・・いじけてしまって、過去のモンロー主義・・孤立主義に戻るそぶりを見せる時代になるかも知れません。
マスコミの威力低下の話題に戻ります。
広告宣伝しなくとも正義だけ，あるいは良いものを実直にしこしこと追及している日本の姿勢が、ネット社会化の御陰で諸外国の国民に直接浸透して行き、理解され易い時代になって来ました。
さすがの韓国・中国も個々の政治家相手ならば簡単でしょうが、巨大なネット人口・発信者相手の買収活動をするのは不可能です。
中国は国内ネット検閲によって国内では情報支配可能になっているようですが、それでも削除出来るだけであって、積極的プロパガンダは政府／共産党系しか流せません。
ましてや、国際社会にまでこの検閲能力を及ぼせません。
世界中に対する世論誘導の試み・・中国で盛んになっている国際サイバーテロ攻撃等がその試運転行為・・これを発展させて、世界中のネットを書き換えられるかの実験あるいは準備行為になっているのでしょうか？
ネット社会の始まり段階では、韓国は歌手など人気度を高めるためにヒット数をあげる機械を利用してヒット数の巨額数字を積み上げて如何にも大変な人気があるかのようなデマ宣伝をしていましたが、今ではこの種の嵩上げヒット数は信用されなくなっています。
戦前から激しいロビー活動の対象になっている関係で工作次第で簡単に汚染されてしまうアメリカ政府関係者は、狡い・・裏でいろいろ悪いことをしていますが、表向き正義を標榜している分だけ，ロシアに正論を正面から言われるとそれでも軍事介入すると言えなくなってしまいました。
汚染されてしまった政治家の心を入れ替えるのは無理・・各種献金等の利益誘導に染まった議員は簡単に方向転換出来ませんが、汚染されていない市民間では事実を指摘してしっかりと話し合えば理解可能な社会ですから、この影響を政府に及ぼして行けば良いのですから、まだ少しは期待出来ます。