欧米一丸で、対日戦開始を企図していた原因は、ヒットラーの言うとおり日本を除く欧米各国ではアメリカに限らず原則的にユダヤ系が政治経済を牛耳っていてユダヤ系一丸となって日本叩きを決めていたことによるのではないでしょうか？
西欧各地でユダヤ人排斥運動が広範に起きたのは、あまりにもユダヤ系がいろんな分野でのさばり過ぎたコトに対する反発があったからでしょう。
広範な不満が広がっていたからこそ、各地でユダヤ排撃運動が支持を受けたものと思われます。
広範な不満がなければアジテーターが勢いを持つことが不可能です。
確かに能力に応じた平等・人種差別出来ない・移民自由となれば、結果的に優秀なユダヤ系がのさばる傾向になるしかないのが西欧諸国なのでしょうが、あまりのさばらず目立たないように控えめに生きて行く智恵がないからこういうことになるのでしょうか。
日本人は大成功しても豪邸に住まず、質素な生活を心がけるのが普通です。
昨年ノーベル賞を受賞した大村氏の人生をみると・・特許料を利用して何百億と北里研究所につぎ込んでもり立てて来たこと・自分の生活は質素なままであることが分ります。
戦前のアメリカでもユダヤ系が支配層を形成していましたが、アメリカの場合、ユダヤ排斥どころか、迫害されるユダヤ人の受け皿になっていました。
西欧では人種差別というよりは具体的被害から「ゆだやじんは〇〇」と発展したのに対して、アメリカでは被害に対する防衛ではなく黒人差別正当化のために根源的人種差別思想があったからです。
１９世紀から植民支配を正当化するために発達して来た「アーリアン人説」の直接的表現である「白人優越意識」がアメリカではびこっていましたが、これは黒人奴隷制〜根強い差別意識を説明するのに便利だったからでしょう。
ところが２０世紀に入ってみると白人の優越性に挑戦して来る将来の敵・日本の台頭が身近になったことから、白人内のユダヤ人排斥・あるいは共産主義かどうかなど身内の対立などしていられない・・日本敵視政策・・純粋な人種差別意識と混合した・・排日差別法等日本叩きに集中したもの・・アメリカにすれば合理的選択ですし、ユダヤ系、コミンテルンにしてみれば自分らに対する標的を日本人へのすり替えに成功した大勝利です。
１９世紀末〜２０世紀代初頭からアメリカが成長途上だったので、アメリカ人にとって成長の先にある将来の敵は気になったでしょうが、そのとき現在の国民間での身内の争いには、あまり関心がなかったと面があります。
２０世紀以降のアメリカは、いつも挑戦者になりそうな国を潰すのに熱心な動きをして来たことが特徴です。
２番手を潰すために３番手を応援・・３番手がのし上がって来るとその国を敵視する・・めまぐるしい友好国変更ですから世界中が遂にアメリカを信用しなくなってきました。
アフガンゲリラは対ソ戦略のためにアメリカが育成したものの、用済みになって冷遇したら今度は反米ゲリラ・・９．１１として育ってしまったと言われています。
戦前には成長途上で国民には明日への夢があったので、「競争さえ平等ならば良い」と言う理念どおりでそれほどの痛みを感じていなかったから、自由競争の盟主を任じていたのです。
中国でもどこでも高度成長中には大成功者が出れば夢・アメリカンドリームが与えられるだけ・・貧しいムラから一攫千金の大富豪が出れば「自分も！」と夢を持ってムラを飛び出すのが普通で成功者への妬みは少ないのが普通です。
ところが成長が止まると他人との差が気になる・・目の前の格差が気になって来るし、不満が生じます。
１９世紀末からの西欧をみると、産業革命で先行して先行者利益を得ていたものの、台頭して来た新興国アメリカやドイツ（普仏戦争・１８７０です）に１９世紀末から追い上げられて来た→先行者利益を得ていた英仏蘭は低成長社会への移行が始まっていたことになります。
第一次世界大戦はお互いに破壊し尽くしただけで何も得るものがなかった・・戦後の苦境が始まると夢のない低成長社会で見渡してみると上層部や旨味のある仕事の多くがユダヤ人に取られていることに対する不満が出て来たものと思われます。
ドイツだけではなく西欧全土でユダヤ人に対する排斥が始まっていました。
ちなみにユダヤ人排斥で有名なドレフュス事件は、既に1894年に起きています。
ここから４０年経過で欧州全域に不満が広がり、これを背景にした遂にナチスによる大迫害になるのですが、アメリカの退潮が明らかになった１971年8月15日のニクソンショックから既にほぼ同様の期間が経過しています。
その前・・日米繊維交渉に始まって、自由貿易の盟主どころか日本に対して次々と輸出自主規制の強要・・対日パッシングが常態化していました。
今回のアメリカから広がっている広範な格差拡大反対論、反グローバリズム運動・タクスヘイブン摘発の動き・金融資本に対する敵意・・ウネリには、表向きは反ユダヤ論やヘイトスピーチがありませんが、その奥底にはアメリカの政治経済を支配するユダヤ系に対する不満噴出気分が充満しています。
トランプ氏の売りの１つは自己資金であって巨大資本から資金を得ていないと言う宣伝で庶民の支持を受けて来た面があります・・本戦になると自己資金では間に合わなくなって今はその修正を含めた各分野での発言修正に追われて・・支持が逆に減る状態になっています。
こうした庶民の気持ちはアメリカンドリームの消滅・停滞社会化によるものとみるべきです。
今回も日本だけはユダヤの浸透を阻止しているので、反グローバリズムと言ってもあまり進み過ぎるのは困ると言う程度で、現状の外国人排斥するほど切迫感がありませんし、金融資本の強欲さもそれほどないので気になっていません。