中国資金枯渇25とAIIB5

中国の資金不足に戻ります。
中国共産党機関紙自体が、正面から庶民を煽ってまで、株投機に参加させて、資金を絞り出させているのは、事態が切迫している・・何とかして産業界の資金繰りを持ちこたえている状態ではないかと解釈されるので、5月ころから根シリーズを書いていました。ます。
日本が戦時中お寺の鐘まで供出させていたような極限状況と言えるでしょう。
政府挙げて煽っている庶民のカブシキ市場流入資金が尽きたらどうなるか?と言う大団円が見物(みもの?)です。
大恐慌・大失業が始まると、ナケナシの貯蓄を株に投じてしまい紙切れに変わってしまった庶民は悲惨な結果になります。
中国では資金繰りに窮して世界から資金を集めるために?AIIB設立を打ち上げたものの、資金出し手の中心になるべき中国自身が資金繰り悪化の断末魔状態・・株購入を政府が煽るなんて常軌を逸していますので、逆に中国が資金繰りに窮していることが、世界中に知られてしまい・・却って外資の逃げ足が強まりました。
3年前に鳴り物入りで設立したブリックス(中、ロ、インドブラジルの4カ国)銀行は未だに、マトモに機能していません。
うまく行かないから別の金融機関・・AIIBを作って更に資金を募ろうとするのは見え透いていて無理があります。
お金を貸して欲しい・利権にあやかりたい国ばかりが、一口乗っておこうかと集まったに過ぎないとすれば、AIIBがうまく動き出せる訳がありません。
このために、日本に資金を出してもらいたくて3月31日の締め切り日を変更してでも、日本参加を裏で必死に拝み倒している状況でした。
中国は反日暴動以来歴史認識に関するはっきりした謝罪がないと首脳会談に応じないと言い張っていたのに、昨年秋に安倍総理がバンドン会議の演説で何も謝罪しなかったのに、今度は何の条件も付けずに習近平氏がバンドン会議で安倍総理と笑顔で面談するしかなくなるところまで追いつめられています。
5月4日の日経新聞朝刊には駐日中国大使によるAIIB参加勧誘意見(これまで駐日大使の意見がそのまま大きく出たのを見たことがありません)が出ています。
日本等の「金がなくて資金をかき集める目的だろう」と言う批判の蔓延を打ち消すかのように5月20日ころから中国がAIIBの規模を拡大して、中国自身出資額を大きくするような構想がマスコミに(根拠ないムード的記事ですから、AIIB応援報道のたぐいです)出て来るようになりました。
如何にも中国自身は資金はあるかのように、日本マスコミがそれとなく中国を応援したい報道が続いていましたが、このような応援報道を吹き飛ばす安倍総理の大ホームランが出ました。
5月23日朝刊によると、安倍氏は、「第21回アジアの未来」の国際会議で、「アジアのインフラ整備に13兆円拠出用意がある」と表明したと言うことです。
続いて23日夕刊には、福島で開催された「島サミット」(アジアでの島嶼国全部)で上記13兆円とは別に?550億円の災害関連資金の拠出を表明しています。
AIIBの予定していた出資総額が(倍増しても)1000億ドルですから、円換算で約12兆でしかありません。
日本1国で「13兆円を出します」と言われるとまさに中国の「顔色をなからしめる」声明です。
日本が直接支援しますと言えば、日本の信用は絶大ですから、(従来の中国の支援先では、露骨な中国支配態度がアフリカやベトナム等で嫌悪されていますので・・)同じ技術支援を受けるならば中国に頼るよりは日本の技術に頼るのが普通の動きになります。
マスコミは焦ったらしく、5月24日日経朝刊21p「今を読み解く」には「日本はインフラ投資は卒業して中国に任せるべき」だと言う大見出し論文が出たことを5月27日ころに紹介しました。
中国は日本からの資金集めに必死で、日本マスコミ対策をしている・・マスコミや文化人籠絡には成功している印象を受けます。
しかし今の日本は、マスコミを握りエコノミストや文化人に中国の将来性を言わせれば、国民がそのとおり動く国ではありません。

中国の資金枯渇24とAII4

輸出基地として投資していた外資にとっては、輸出出来なくなったら資金を寝かせておけませんので、資金流出が激しくなるので資本収支的には二重苦が始まっています。
中国はアジア危機を勉強した結果、いわゆるホットマネー流入を制限しているので資金流出の心配がないと言う立場で反日暴動を仕掛けたのですが、直接投資マネーであっても暴動を仕掛けられるようなところに継続的投資は出来ません。
釣った魚に餌をやる必要がないと言う静的経済を基準に考えていたのが中国ですが、現在は絶えざる投資継続・最新技術による設備更新がないと企業経営が成り立たない時代です。
反日暴動後は後に続くべき(計画中の投資は続けるしかなかったのですが・・)日本の対中投資新規計画はぱたっと止まってしまいました。
反日暴動で酷い目にあったパナソニックは、あれだけ巨額投資した中国から損をしてでも引き上げる決意をしてしまったことが大分前に報道されていました。
日本から中国への投資額が反日暴動以降激減していることをMay 22, 2014「対外紛争の得失2」に、紹介したとおりです。
今朝の日経新聞朝刊7pには、昨年まで激減していた昨年に比べても今年1〜8月の日本の対中投資は前年同月比28、8%減と出ています。
米国からの投資は19、6%減ですが、欧州からは14、4%増となっていて、なお中国への投資を増やして日米の穴埋めに働いている構図ですが、昨日書いたようにドイツ車の売れ行きが急激に落ちて来たので、この先も投資が続くかは危うくなってきました。
ただ、投資額増減の%比較では絶対額が不明ですが、絶対額の大きい日米の穴埋めには、力不足でしょう。
まして、今後中国は、中間層の増加・・消費者向け身近な製品・サービス社会に移行して行くしかないことは否定出来ません。
・・これが訪日客の爆買いの基礎ですが、日常サービスのきめ細かさでは、ドイツ製品はゴツいばかりで、日本の足元にも及ばない状態です。
日本は江戸時代・・その以前から消費者主導社会の蓄積がありますし、今でもドイツでは、消費社会としてみればひどく低調です。
自国のサービス水準の低い国が、消費・・サービスの提供国になれる訳がありません。
今年でも昨年よりも減ったとは言え一定の対中投資が続いている理由・・この点に着目した日本のサービス関連の中国進出が今も続いている理由ですし、消費系に強い伊藤忠の中国進出判断基準であることをどこかに書いたことがあります。
中国は資金不足の実態を知られたくないために、数十年にわたって赫赫たる成長ばかり強調してきましたが、(企業で言えば株価維持のために粉飾決算しているような状態)アメリカ国債保有額減少をアメリカに発表されて馬脚を表した状態です。
日本マスコミは優しいので「最近中国は外貨準備を分散している」と中国に代わって?言い訳していますが・・。
続けてドイツ財務相によって、(6月1〜2日に紹介したように)借入金が27兆ドルも増えていると報道されてしまうなど、目も当てられない状態になってきました。
中国の外貨準備発表は当てにならないので、結局はアメリカ国債の増減率がほぼ正確と思うと以前から書いています。
国威にこだわり且つアメリカ国債を多く持つことがアメリカに対する発言力と考えている中国が外貨準備を取り崩す場合、アメリカ国債を手放すと目立つので出来るだけ最後にする傾向があるからです。
即ちアメリカ国債が2割減っていれば、その他の外貨はもっと減っていると見るべきでしょう。
日本のマスコミは何千万と餓死者が出ていても毛沢東の大躍進政策を大成功していると報道し、文化大革命や毛沢東語録を賞讃し続けて真に受けた若者が毛沢東語録を持ち歩くことが流行になっていましたが、中国を賞讃しないといられない性質・・裏でどう言うつながりがあるのか不明・・があるようです。
今朝の日経新聞29pには、8月11日以降の中国による為替切り下げはIMFの要求に応じた合理的なものである・・株式暴落に狼狽したものではないとする従来チラチラ出ていた中国擁護論を紙面1p殆ど全部使った専門家の論文として掲載しています。
専門家の論文形式をとろうともそんな噓っぽい主張を誰も信じないでしょう・・日本の場合昔から一般国民レベルが高いことを、まだ中国政府関係者は(自国民がそうですから当然ですが・・)もちろんのこと、日本人でも、日本マスコミ・文化人は「庶民はバカだから誘導すれば良い」と言う外国の意見そのまま受入れているので、いつまでたっても、気が付かないのです。

韓国民の行動様式24(トラの威を借る狐5)

韓国民はこれに味を占めていて、何かの機会に被害者という立場さえ獲得すれば歯止めがなくなって行動をエスカレートするようです。
被害を受けたと言う反日行動に対して根拠がなさそうでも面倒だからと日本が謝っていると、いくらでもエスカレートして来る韓国政府の行動パターンがこれの応用です。
ヤクザに脅されると,「こじれるのが面倒だからまずは謝っておいて・・」と言うのが日本流のやり方ですが、謝ればなお付け入ってくるのが韓国流儀です。
話し合い解決経験のない韓国社会では、反日に資するか日本を追い越す法律か、あるいは世界先端基準かの判断基準に合致すれば,国情にまるで合わない最先端法案も簡単に成立します。
市場経済化が良いとなればマルマルそっくり導入してしまい、韓国の主な企業資本を外資が握ることになってしまい、殆どの国民が非正規雇用になっていて外資による搾取に苦しんでいます。
世界基準に合致しない・医療訴訟の改正が遅々として進まない(医療機関で暴れるような国がないので世界のどこも参考に出来ませんので・・・・国内利害調整・・自力で考えて行動するとなると大変な様子です。
8月17〜22日に紹介した李庸吉氏論文では、医療紛争に関する改革法案は何回も法案を出しては廃案の繰り返しになっている状況について、「V 医療紛争対策をめぐる立法動向」以下で、1980年代以降長期にわたる立法動向・・毎回法案が提案されては廃案になる経過が紹介されています。
全文引用すると長過ぎるので引用先を上記コラムではコピペしていますので、ご自分でお読み下さい。
日本に追いつき追い越す目標、あるいは先進国でこれが良いと決まっているような改革ならば国情を無視しても直ぐに国会を通りますが,そうでないときには、自決能力が著しく低下する・・これが国民の実力でしょう・・様子が見えます。
リビや等アラブの春で民主主義化するという国際標準のスローガンでは団結出来ても具体的政策の実行となると,利害調整経験がないので収拾がつかなくなっているのと根っこが同じです。
韓国では元々日本の制度がやインフラをそのまま引き継いでいるので,民主化後も法制度が完備していてこれをそのまま利用するだけすから,混乱しないで済んだので自分で統治能力があるかのように誤解しているのです。
工場設備を残して日本人スタッフが引き上げても現地人がある程度運用出来るのと同じです。
これで北朝鮮がやって来たのですが,共産圏に入って,日本からの絶えざる技術導入が出来ずに戦後直後のママ今でも使っているのを見れば朝鮮族の本来の能力が測れます。
政治の変化についても、全て日本の経験して来たことばかりですから、その真似をしていて,日本の議論で時期尚早となっている改革案を一足飛びにそのまま取り入れれば,日本より進んだ制度になるので、日本を追い越したと自慢していれば良いので簡単でした。
しかし、今後韓国特有の事象が増えて来ると日本の真似をしてれば良いというわけにはいかなくなる・・韓国人自身の解決能力が問われる場面が増えて来ると多分停滞が始まるでしょう。
この辺は産業界・・サムスンの将来性に関してもあちこちで書かれているとおりで,これまではシャープその他日本企業のリストラ組を招聘すれば似たような最先端品を作れましたが,これからは自前で研究開発する能力があるの?ということで株価が下がり気味になっているのです。
国民意識・レベルの発露とも言える紛争解決の実情を医療紛争に限定してこれまで紹介して来ました。
韓国では、反日に限らずパイロットに対する暴行の例のような国民同士の争いどころか世話になった医師に対してでも、医療ミスじゃないかと疑い出すと直ぐに医療施設を破壊したり暴力的になる・・日本のヤーさんでも滅多にやらないような性質を持っていることが分りました。
と言うか、日本のヤーさんの特質は全て韓国系人の特質ではないか・・ヤーさんは韓国系ではないかと言われています。

構造変化と格差24(インフレの効果1)

低賃金国で生産出来る産業・業種のままで(高度化しないで)企業が国内に留まることは不可能ですから、(国内で倒産または海外脱出にせよ)その分国内雇用が減少して高失業社会に突入するのは仕方のないことです。
(農漁業だけが例外的に厚い保護を受けて来ました)
汎用技術のままで国内産業空洞化を防ぎ、失業率上昇を防ぐには後進国に負けない低賃金の実現しかないでしょうが、自信満々の中国でさえ、今でもまだ我が国の約10分の一の賃金に過ぎませんから、イキナリこれに合わせて賃下げすることが不可能に近いことは明らかです。
そのうえ、現役労働者の賃下げが簡単に出来ない仕組みを温存する以上は、さしあたり新規参入者を絞り、かれら(中途採用が例外で新卒中心の就職市場ですから原則として就職戦線に参加する中心は若者です)の労働条件を下げるしかありません。
この結果若者の就職難・非正規雇用が増加して、他方で賃金水準が高止まりしている既得権益者・中高年労働者との格差が開く結果になります。
比喩的に言えば、日本全体でイキナリ中国に対抗するために10分の一に賃下げ出来ないまでも1〜2割程度でも賃下げをして急激な国際競争力低下に対応しようとする場合、一律に1〜2割賃下げすれば公平ですが、日本では賃金の下方硬直性に手を付けない前提で処理してきたので一部にしわ寄せが行き格差拡大した面があります。
すなわち全く賃下げのないまま残存する者(既得権者)とその他に分けて、その他にしわ寄せが行く仕組みが、グローバル化以降の我が国の処方箋でした。
その他に対してはリストラにより失業者にし、新卒採用を減らして未就職者を増やし他方で一部非正規雇用化をすることによって、日本全体の人件費率を下げようとして来た場合、一律1〜2割引き下げに比べ社外に出された者や新規参入者の賃金下落率はもっと大きくなるのは当然です。
このような不公平・賃金下方硬直性を死守しようとしているのは、まさに格差拡大を大きな声で主張している労働側勢力ですから、矛盾した関係です。
ここで賃金の下方硬直性に関連した限度でインフレとデフレのもたらす効果について書いておきましょう。
新興国に対抗するために公平に同率生活水準引き下げを図ろうとした場合、例えば10%物価上昇すれば、国民等しく10%生活水準が下がり・・ひいては購買力平価で言えば実質賃金が10%同率で下がったことになるので、あえて賃下げやリストラをする必要がなくてスムースです。
この逆に10%のデフレの場合、等しく10%生活水準が上昇し、ひいては等しく賃金水準が10%上がってしまうので、海外からの低賃金圧力に対して逆効果になってしまいます。
デフレが続くと上記のようにリストラ・解雇等神経を逆撫でするような経済行動や政治が必要になりますが、無理なことは無理なのでうまく行かず、日本経済は苦しくなり、政治も混乱します。
身体で言えば、飲み込む(インフレ)のは簡単ですが、吐き出すの(デフレ化でのリストラや賃下げ)が苦しいのと同じ状態が続いています。

平成24年1月元旦

あけましておめでとう御座います。
年賀状よりこのコラムの方が、皆様に早くお目にかかる時代です。
私は朝寝坊タイプですので、元旦=初日の出を拝むのは苦手です。
子供達が小さい頃に年末年始に掛けて船に乗って旅行に出かけることが多くありました。
船室はホテル同様に造られていて、お風呂もあるし、大きな窓がついているので太平洋側の部屋の場合、水平線上に昇る日の出を見られそうだと毎回期待して寝るのですが、朝になるとやはり眠たいので(太陽は明日も昇るし)明日でも良いかとなって、窓の障子を開けないままになることが普通で、御陰で未だに一回も日の出を拝んでいません。
早起きの方々は、文字どおり晴れやかな元旦をお迎えのことと存じます。
昨年は日本にとって大変な1年でしたし、実際に被害に遭われている方や、身近に被害を感じていらっしゃる方も多かったことでしょう。
しかし、災害発生から既に9ヶ月近くも経過したので、今年は復興に向けた期待の年の始まりです。
言い古されたことですが、復興は元に戻すだけではなく新たに興すことです。
大晦日に書きましたが、「災い転じて福となす」今風に言えば失敗は成功の元とも言いますが、転じて福となし、失敗を教訓に次の成功を導くにはそれなりの努力・・一定の基礎水準・能力が必要です。
我が国の技術水準は高く、多くの先端産業は他国の技術や製品導入によるのではなく、自前技術が多いので、昨年の大災害に遭ってみて新たに必要となった新技術・災害時のサプライチェーン維持の工夫についても、やる気になれば自前で直ぐに対応出来る範囲内と思われます。
災害がなければ必要性に気づかなかった新たな分野の草分けになれるのですから、被害を受けた方々には実験台になって戴いたようで申し訳ないですが、新興国から追い上げを受けて絶えざる最先端技術の開発に追われる日本が、期せずして新たな課題を与えられたような幸運な年だったことになるでしょう。
「災いを転じて福となす」か否かは、災いを受けた国民のレベル・心意気にかかっています。
今年は我が国の復興・昇龍元年にする心意気で1年を始めましょう。
過去に公害に関しても多くの被害者が出ましたが、これに正面から向き合って来た結果、我が国の環境・クリーン技術を世界に冠たるものに成長させられたのです。
公害が出るから、「工場は存在自体が悪である」と決めつけて遠ざけるのではなく、都市の近くに工場が立地する前提で公害を少なくして行く技術の開発に励み、我が国は世界初の健康な生活と工場・作業現場が共存して行ける社会を作り上げてきました。
(荒々しかった建設現場でさえも目隠し、遮蔽具が綺麗に優しくなり、騒音も減りました)
原発やその他生活利便に拘る最新技術はそれなりに副作用(新薬同様に危険)がありますが、危険があるだけでこれを嫌忌するのではなく、最新技術の危険性を如何に管理するかの研究や技術革新の努力こそ必要です。
今年はせっかく天から与えられたテーマから逃げずに立ち向かって行きたいものではありませんか。
危険だからもっと遠くへ持って行く、あるいはやめてしまうような発想では進歩がありません。
せっかく与えられた飛躍するチャンスを失って亡国の道を歩むことになります。
以下公害克服の歴史を簡単に振り返り、昨年の大災害を如何に克服して行くかの覚悟を考えて行きたいと思います。
高度成長期以降公害が社会問題になるまでは工場・生産・作業現場がある限り空気や水の汚れ・臭気・騒音は当然であり、このために工場地帯と住宅街は離れて造るものとするのが世界の主流・常識でした。
高度成長期以降、都内下町(荒川流域)にあった多くの工場が追い出され、その跡地が公園や住宅団地になって行きました。
イギリスのスモッグは有名でしたし、それが先進工業国の象徴みたいに思われ、明治の遣欧使節団以来多くの人々は、モクモクと黒煙を上げる煙突群を見るとその力強さに感動していたのです。
蒸気機関車の吹き上げる黒煙・蒸気あるいはシュッポシュッポと言う力強い音に今でも感動する人がいるので、ときどきSLを走らせたりしていますが、強いものは(粗暴で)危険でもある時代が長かったので、その意識・遺伝子が強く残っている人たちでしょう。
明治になって柔道が生まれ、「柔よく剛を制す」ことが知られるようになりましたが、それまでは強い=粗暴=危険と同義だったのです。
名馬は気が荒いのが普通と思われていました。
これからは、利用価値の高い・・強力な設備も人類に優しくなってもらう・・優しく飼い馴らす必要があります。
・・デイープインパクトは優しそうでした・・。
現在では男の強さは、芯が強くその結果優しいことであって、粗野・粗暴はもしかして芯の弱さの裏返しによるのではないかとすら思われる時代です。
北朝鮮がいつもあんなに力んでいなければならないのは、世界一弱いことの裏返しで可哀想な感じです。

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