中韓両国の日本批判を見ると両国のレベル・・自国の行動基準を前提にして、「自分のならこういう悪いことする」という自白ではないかと思う人が多いでしょうが、トランプ氏の始めたフェイクニュース批判は自分の選挙戦を自白していると思っている人が多いでしょう。
私がいつも書くように既存メデイアの偏向性（フェイクではなく主張の偏りです）が目に余る不満が先立っていますので、トランプ氏は一応支持・喝采を受けていますが、既存メデイアもたまにヤラセ＝フェイクもありますが、総体的に見れば虚偽事実の報道はごく例外であって、国民の多くが不満に思っているのは、実在する例えば１００〜２００の情報のうちメデイアの気に入った方向の事実のみを拾い出して洪水的に流す偏向報道の問題です。
朝日新聞の慰安婦報道問題も積極的に虚偽報道があったか否かではなくはじめっから「一定の角度」方向にのめり込んでいた点を国民が怒っているのです。
メデイアの偏り是正議論が落ち着いたのちの評価（何十年後？・ネット発達によって情報独占が是正されるようになるでしょう）になれば、虚偽事実に頼る点では、トランプ氏の方がフェイク性が露骨すぎるという落ち着きになるでしょう。
・・・「ベストの日露講和ができたのはアメリカの肩入れのお陰」
３月３０日に紹介した通り、（アメリカはロシアがこのまま権益を握っていけばシベリアのような独占支配になってしまうが、日本を応援すれば戦後共同開発に参入のチャンスがあるだろう）という見込みで日本を応援していたのを誰もが知っていたのに、その恩・期待に報いる合理的政治を誰も言い出せなくなっていたことがわかります。
・・「三國干渉」のような露骨な分配要求ではないものの１８年３月３０日に紹介したアメリカの「門戸開放・均等門戸開放」要求を講和条約後日本は聞く耳を持たなかったのは、一種の背信行為でした。
政治家はみんなこの事情を知っていたのに、・・メデイアの政局への影響力が大きくなり、冷静沈着な国家決定が出来なくなってきたのが、満州への独占的行動開始→国際孤立化の始まりでした。
アメリカのオレンジ計画に関するウイキペデイアの記事からです。

日露戦争が終結すると中国問題が日米間で重要問題化しだし、両国間の緊張が高まりだす。アメリカは日本を仮想敵国とした戦争計画の策定に本腰を入れ始め、一連のカラーコード戦争計画の一つであるオレンジ計画が誕生する。
これら各カラーコード戦争計画は、後のレインボー・プランとは違い基本的に一国対一国の戦争を想定しており、外交関係や集団安全保障に関して考慮されていなかったのだが、オレンジ計画では初期の頃より『日本が先制攻撃により攻勢に出て、消耗戦を経てアメリカが反攻に移り、海上封鎖されて日本は経済破綻して敗北する』という日米戦争のシナリオを描いてシミレーションされ、実際の太平洋戦争もこれに近い経緯を辿っていく。日露戦争の最中、第一次世界大戦といった日本と協調関係にあった時期でも、対日本戦争計画、オレンジ計画は研究され続けていた。

日本は自国防衛のための緩衝地帯としての朝鮮半島確保の控えめな希望実現を求める限度では欧米の人道主義・アジアの小国（しかもジャポニズム等で好意的紹介されていた文明のある日本が）がどう猛なロシアに脅迫されているのが可哀想的その他価値観的擁護を受けていました。
この前提として義和団事件で遠隔地の欧米部隊の応援が入るまでの籠城戦での日本兵の強さや規律の高さが賞賛されていましたが、この時とばかりに中国東北・・のちの満州方面から南下進出してきたロシア兵の獰猛野蛮さ・終戦直前に満州へ侵入したソ連兵の野蛮さは周知の通りですが、その４０年前にロシア兵が中国東北地方で同じことをしていたのです・・が欧米諸国の顰蹙を買っていた経緯もあります。
顰蹙というよりは、もともと侵略されたときのロシア兵の残虐ぶりが中東欧やトルコを含めて周り中で恐れられていた・この辺は今も同じでしょう。
話題が飛びますが、ココ数年のクリミヤ併合やウクライナ侵攻あるいはシリア介入など見ても、ロシアは今も昔も粗暴・恐怖感によって周辺威圧しかできない本質的弱点を持っています。
ロシアとしては本性をむき出しにした・「能ある鷹が隠していた爪を出した」本当は強いんだぞ！と威張っているつもりでしょうが、それしか自慢するものがない・・弱い国という評価を受けていることがわからないのでしょう。
今でも日中韓はロシアの軍事力が怖いのでロシアを気にしているに過ぎませんし、北欧やバルト三国あるいはトルコを含めて皆同じでしょう。
北朝鮮問題でもロシアが関与する場合があるのは、米国が軍事力行使した場合にロシアがどう反応するかに関心があるだけであって、調整能力に関心がある国はありません。
今話題のシリア政府軍の化学兵器使用に対する米軍の制裁？シリア攻撃実施可否に関しても米英仏が軍事行動すればロシアがどう出るか？というだけに理由で世界の注目を集めているだけのことです。
ロシアが正論を吐きそうだから聴いておくというものではありません。
そもそもロシアが混迷するシリアに派兵を始めた意図自体合理的理解困難ですが、人道など言わないでどしどしテロ組織を制圧していき、強力・辣腕ぶりを発揮したのはわかりますが、ヤクザが乱暴して「どうだ！」「俺は強いぞ！」と自慢しているようなものでしかありません。
正規軍や警察は周辺市民への誤爆が心配とか人道がどうのと言って、躊躇しているときに、（ヤクザが暴れているところへ、もっと強いヤクザ・）ならず者がやってきて人道や逮捕時のルール無視で問答無用で叩きのめすのを見ているようなものです。
経済困窮中のロシアにとってシリアが将来安定したとしても、そこに自国の基地を設けて中東に睨みを利かせることに何の意味があるかの問題ですが、国益よりはプーチン個人の支持率維持（人道論や国益抜きに「いい気持ちにさせてくれるだけの指導者を期待する」国民レベルに帰するでしょうが・・）だけのためでしょう。
戦闘機出撃やミサイル１発で巨額コストです。
アメリカのトマホークは一発約１億円と言われています。
ロシアは１５年９月に介入したばかりでしたが、短期間で爆撃機だったか戦闘機だったかを引きあげたと報道されていましたが・・出撃コストに耐えられなくなったイメージを受けましたが・・。
https://news.yahoo.co.jp/byline/koizumiyu/20160330-00056007/

ロシア軍のシリア「撤退」から2週間　依然として強力な兵力残すロシア
3月14日にロシアのプーチン大統領がロシア軍のシリア撤退を発表してから2週間が経過した。翌15日は実際に爆撃機の第一陣がシリアのフメイミム空軍基地を離陸し、その後も攻撃機や武装ヘリコプターなどが次々と同基地を離れていく様子が報じられている

上記記事では実態はそれほど変わっていない・むしろ増強されていると報告されています。
シリア政府の化学兵器使用問題では、プーチン・ロシアは拒否権発動で調査団派遣に関する安保理事会決議否決に持ち込みましたが、ロシア軍が駐留していても攻撃をためらわない米国の勢いに困ってしまい、数日前から内々で「調査に応じるから．．」という提案をするなど攻撃中止を求める動きが活発になっていましたが、昨日１４日のニュースでは米英仏によるシリア空爆開始のニュースが出ています。
http://jp.wsj.com/articles/SB10376223459405434294104584162673842000750

米英仏、シリアの化学兵器関連施設を空爆
ByNancy A. Youssef and Michael C. Bender
2018 年 4 月 14 日 12:21 JST 更新
トランプ米大統領は13日夜、米国、英国、フランスが共同でシリアの化学兵器関連施設への空爆を実施したと発表した。空爆は、市民ら少なくとも43人が死亡、数百人が負傷した先週の化学兵器使用への対抗措置。

日本で未だに左翼文化人が強い勢力を保っているのは日本防衛のために必要な人材・・アメリカを安心させるためのガス抜きになっている「大事な人材」として役立つ面があるからです。
半端な軍備を強化するよりはホンの少しでも軍備強化しようとすると「軍国主義の復活を許すな！」と大々的に反対運動を報道し、アメリカの要求する「軍事費増額はその半分〜３分の１がやっとです」「核兵器保有などとてもむりです」と言う程度でアメリカを（マッカーサーのように）安心させておく方が真の防衛力に資するでしょう。
左翼系の「非武装平和論は、早期独立を果たしその後もアメリカに警戒させない意味では、正に「韜光養晦の策」で意外に的を射た国防論です。
小野田元少尉が帰還したときに日本人が骨抜きになっているのに失望したことが知られていますが、これは民族あげての韜晦の術であって、仮に異民族に数百年支配されて表面上金儲けに走る人が増えても数千年単位で形成された大和魂が、根っこからなくなる訳が有りません。
米軍支配が緩むと徐々に神社詣でやお祭りが復活したのは、荒野に数百年ぶりに雨が降ればすぐに雑草が芽を出すのとおなじです。
だから心配しないで骨抜きになっていても実は大事ないのです。
日本女性が権利がどうのと要求しなくとも家庭内の最大実力者である点が変わらないのと同じです。
朝鮮戦争以来、防衛対象の主目的がアメリから共産圏に変わると相手が簡単に日本をむき出しの武力で侵略出来るかどうかの判断要素こそが重要になったのですから、「こちらは無防備です」と宣伝するのでは戦争抑止力にはなりません。
日本が「ソ連や中国と対抗したり、侵略されても抵抗する気がありません」と言うのでは却って危険性が増すので、徐々に警察予備隊→自衛隊と変わって来たし国民世論も非武装論支持者が徐々に減って来た背景です。
これの決定的契機となったのは、中国による尖閣諸島侵犯開始以来の経過です。
非武装平和論は対米関係では有効ですが、慰安婦騒動や尖閣諸島騒動以来、非武装平和論は目的とする「的」の方向が明らかに狂って来たと言うべきかも知れません。
とは言え、アメリカの風向きがどう変わるか知れませんから、左翼の非武装論も対アメリカ防衛（安心させる必要がある点は今も変わりませんので）にはなお一定の保険的効能が残っています。
・・私が今でもアメリカ脅威論です・・今なお非武装論に対する一定の合理性がある根拠であり、政党支持率もこの限度でおおよそ比例しているように見えます。
言わば朝鮮戦争時には、独自の防衛力が必要とする方向への転換論は数％であったとして、今では７〜８割になって来た・・アメリカに気兼ねして尖閣諸島を防衛出来ない程度の弱体なままで良いと言う意見は(アメリカの要望範囲内の充実強化ならば対米リスクが少ないので)今ではホンの数％に逆転して来たと思われます。
もしも非武装論を支持する人が仮に10数％いるとした場合、その差の中には、アメリカへの気兼ねと言うよりは、防衛力の脆弱性を維持して中韓の実力行使を呼び込みたい勢力が含まれている可能性がないとは言えないでしょう。
非武装論者を非国民かのように批判する人が右翼系には多いようですが、非武装論を完全否定するわけにはいかないと言う人には、なおアメリカに気を使う真の愛国者が含まれている可能性がない訳ではありません。
人権とか近代法の原理を主張してなんでも反対論するグループには、本気で人権を考えている人と日本発展阻害目的の人が入り交じっている可能性があるのも同様です。
人によっては逆に人権を隠れ蓑にして親中国系が浸透しているだけではないかと言う意見もあるでしょう。
この辺は個々人の価値観で決めて行くしかないでしょうが、いずれにせよアメリカに気を許すといつの間にかアメリカによる日本叩きがこっそりと始まっている危険性をいつも警戒しておく必要があります。
占領政治に戻りますと、アメリカの期待どおりにマスコミや大学関係者文化人は一斉に「民族精神」を放棄して転向し、アメリカ贔屓の優等生・・占領解除後も今に至るまでその人脈が連綿と続き、今でも「偏狭な」愛国心は危険と言うマスコミ世論で一致しています。
弁護士会などは未だに元号を認めたくないのか、文書には西暦表記が一般的です。
「坊主憎けりゃ袈裟までニクイ」と言いますが、国歌、国旗、元号・・民族性に関するものは全て否定しないと気が済まないような人がまだ一杯います。
このコラムはタマタマアメリカのサーバーで始めたことから偶然西暦表示ですが、特に西暦にこだわるつもりがないので、内容は原則昭和とか平成の方が分りよいときには、元号で書いています。西暦にこだわるつもりがないので内容は原則昭和とか平成の方が分りよいときには、元号で書いていますが、弁護士などでは元号を認めない人がいるので、却って「そう言う意図で西暦を使う人がいるんだ！と気付いた次第です。

３０日にみたように、ヒットラーは戦争前にアメリカの対日開戦策謀には背後でユダヤの意図がある・・ユダヤの浸透を世界で唯一阻んでいる・浸透策が無理だと分ったので力ずくで支配する方向が決まった・・ニッポン民族殲滅作戦が進んでいると喝破しています。
ポツダム宣言の「軍国主義」の定義が今でも不明であることを書いて来ましたが、定義の不明瞭さを利用して今でも文化人が集団安保法案が「軍国主義化」であると主張し「軍靴の音が聞こえて来る」とビラまきしています・・。
他方「軍国主義破壊」要求したアメリカが安保法案を通せと言う立場です。
軍国主義と言う定義で日本占領の正統性基を決めて来たことが如何に曖昧な基準であるかの好例です。
ヒットラーによれば世界で唯一ユダヤを受入れないニッポンの崇高な民族精神をたたき壊す世界戦略が進んでいた結果の日米戦争であったとコトになりますが、そうとすれば、「軍国主義破壊」とは日本の民族精神破壊が目的の代用であったと定義することが可能です。
ヒットラーの警告を読むとルーズベルトの対日占領政策にどの程度ユダヤ系が影響力を持っていたのかが気になります。
占領政治の中枢を担った民政局長ホイットニー氏は共産主義者で知られておりますが、ユダヤとの関係性（１説によればソ連革命・世界コミンテルン運動→グローバリズム徹底自体が自国を持たないユダヤ人の理想によっているとのことですが）は私には今のところ分りませんが、ユダヤ人女性がこっそりと偶然に？憲法起草に関与していることが判明したことの意味は何でしょうか？
本来ユダヤの支配とはユダヤ人自体が表面に出ないのが普通・・だからこそ世に「陰謀」と言うしかない状態ですが、対日完勝に気を許したのか？直接関与している点に特徴というか軽率さがあり公に出てしまったものです。
https://ja.wikipedia.org/wiki/
ベアテ・シロタ・ゴードン（Beate Sirota Gordon, 1923年10月25日 – 2012年12月30日）は、ウィーン生まれでウクライナ系ユダヤ人（ロシア統治時代）の父母を持ち、少女時代に日本で育った米国国籍の舞台芸術監督、フェミニスト。1946年の日本国憲法制定に関わった人物として知られており、このうち2012年まで存命した唯一の人物であった。
日本では日本国憲法第24条（家族生活における個人の尊厳と両性の平等）草案を執筆した事実が1990年代になって知られ、著名となった」
彼女の何かで読んだときには、偶然２０歳そこらのタイピストだったかの若い女性が日本語が分ると言う理由で抜擢されたと言う紹介でしたが、今ユダヤ人かどうかの関心でみると正にユダヤ人です・・何故関与したことを１９９０年にバレルまで？隠す必要があったのか自体になぞがあります。
バレたとしても男女病有働分だけのあ関与と言うことですがこれも本当のことは分りません。
日本語を理解出来る程度のインテリはアメリカにはゴマンといた筈ですし、人権問題どころか、法律の基礎的素養すらないただのタイピストが憲法草案起草の議論に直接関与するなどありないこと・・その後の経歴をみても法律関係の仕事に全く就いていないのですから、司令部内の憲法制定作業情報をユダヤ系首脳への連絡係・お目付役としてお茶汲みのように紛れ込ませていた可能性の方が高いと見るべきしょう。
今もいわゆるユダヤの陰謀論が盛んですが、既にヒットラーがこれを指摘していたことです・・と言うか、今のユダヤ陰謀論はその焼き直しなのかな？
今でも、ユダヤの金融支配の及ばないのは日本だけ・・リーマンショック以降日本の金融業界が頑張って国際金融資本の多くが日本資本傘下に入っている・・逆にユダヤの牙城を脅かすつつあるとも言われています。
この後で書きますが、ネットの発達がユダヤの押さえていた報道に関する国際的独占的支配を崩壊させつつあります。
ヒットラーが書いているとおり世界で唯一マスコミ支配出来なかった日本でしたが、戦争の成果として日本支配に成功し・・「軍国主義破壊」と言う得体の知れない支配目的を持ち込むことに成功したので、ユダヤ精神刷り込みが可能になりました。
ポツダム宣言に「軍国主義破壊」を盛り込むことによって、アメリカ占領期に強固なユダヤ思想の刷り込み体制を構築しましたが、これがネットの普及によって情報独占が破れ始めたのがユダヤ系にとっては痛撃です。
ヒットラーによれば、戦前において唯一ユダヤ思想の浸透出来ない日本が危険な国として標的にされたのは、ニッポン民族を残しておけばこうなることをユダヤ資本が見越していていたことによります。
日本は明治維新のときに列強の侵略から守れたのですが、遂に対米戦争に引きずり込まれユダヤの陰謀のとおりに負けてしまい、日本はその支配下に置かれて70年経過してしまいました。
以来ユダヤ系マスコミの言うがママに国民が表面上何も言えない状態で支配されてきましたが、マスコミ、ユダヤ支配の及ばないネットの発達によって、漸く沈殿していた日本精神をアッピール出来るようになりました。
ユダヤ系はマスコミ支配・・思想洗脳力維持のため必死でしょうから、中韓とマスコミを利用してヘイトスピーチと言うレッテル貼りで民族精神復活阻止に必死ですが・・力づくで抑え込まれていた分、民族精神に目覚めた国民の地を動かすようなうねり・・エネルギーは大きく中韓と組んでも押さえることは出来ないでしょう。
民族精神の復興に戻しますと、占領軍は民族精神破壊の緊急性があったので占領後真っ先に天皇の神格破壊・・政策的には真っ先に神社への資金供給を絶ち、国民には、無宗教意識を植え付けていました・・。
日本人多くが、無宗教と答える人が普通になっているのはこの成果ですし、政治家の靖国参拝に僅か数百円のお金を公費で出せるかどうかまでしょっ中最高裁にまで争われている所以です。
ユダヤ教に心酔している人が使命感でこういう裁判をやっているのかな？
しかし、万年単位の信仰に基づくものを占領軍やマスコミが如何に貶めても５０年や百年でなくなる筈がありません・・年月の経過とともに自然発生的に神社への参詣や神社での挙式等が増える一方です。
ネットの発達によりマスコミに風穴が空いたのとは関係なく、この２０年あまりの神社系復興は目覚ましいモノがあります。
ユダヤ系はマスコミ支配・・思想洗脳力維持のため必死でしょうから、中韓をそそのかして?ヘイトスピーチと言うレッテル貼りに必死ですが・・民族精神に目覚めた国民の地を動かすようなうねりを押さえることは出来ないでしょう。
本来はこのうねりに正面から反対しないで波にうまく乗って行くのが利口な戦い方（私が参謀ならばそう指導をすると言うだけ）でしょうが，今のところヘイトスピーチとか、軍国主義復活・・憲法違反とか無謀な戦いをしているように見えます。
腕力で押さえ込むやり方は反発をうけるだけ・・数千年単位の時差のある民度の高い日本人相手の戦い方をユダヤは知らないから戦前全く日本に入り込めなかったので、腕力で占領したものですが、腕力支配は後が続かないようです。
日本左翼やマスコミ人に多い日本ダメ論が何故多いかをユダヤの日本狙いの後で書いて行きます。
ユダヤの命綱である金融業の牙城を日本企業が侵蝕し始めている点に関しては、金融業界批判に関連して・・日本叩きの深謀がある可能性があると言う視点で書いていた原稿が先送りになっています。
金融資本問題に関しては後でまとめて書いて行きますが、今日本が再びユダヤに狙われていると言う視点でのみ、ここで書いておきます。
ヒットラーの対日関係のユダヤ論は今も参考になります・・折角潰した日本が再興したばかりか、ユダヤの牙城である金融資本を脅かしているとなれば、日本がユダヤ系に狙われるようになっている危険性は今の方が高まっているかも知れません。