07/09/08
貨幣の発行量と価格２(貨幣の先進国への還流２)
この資源バブルは、一定のところまで上げ続ければ、実勢価値を離れた株の投機相場と同じでいつかは破裂し、逆に急激な下降相場になるはずです。
ところが、実際には簡単にいかず、資源バブルで儲けた資金を元手に、あるいは高騰した資産を担保に金融を得て次々と別のターゲットに移行していくのが問題です。
バブルあるいはインフレとは、単品の値上がりだけではなく次々と周辺材料に伝播していくものですから、(不動産バブルがゴルフ会員権相場や絵画バブルなどに伝播したように・・・)放置していると、レバレッジ効果でバブルが拡散・拡大して長引いてしまい・・世界中がインフレに悩まされることになるでしょう。
しかし、わが国のように一国だけのバブル崩壊ではなく、世界中のバブルが崩壊したときには、世界経済が大変なことになってしまいます。
第二次世界大戦前の大恐慌が、それです。
そこで、こういう場合には早めのグローバルな金融引き締めが有効なのですが、一国経済と違いますので、先進国が自国経済発展を犠牲にして、世界経済のために率先して自国の金融を引き締められるかどうかにかかっているのです。
温暖化対策といっても、自国だけが率先して厳しい規制をしても損するだけという印象になっているのと同じです。
しかし、厳しい規制がその分野での産業を発展させ、却って、これが国際競争力のある企業・・筋肉質になるように、金融引き締めも一時的には企業に厳しいものの、これを耐え抜くことによって、その国の企業が筋肉質になるのです。
バブル・インフレは、低金利プラス過剰流動性から始まることから分かるように、この収束には、その逆の金融引き締めが有効なのです。
わが国のバブル崩壊は、不動産融資の総量規制によって、不動産の投機相場が崩れ、不動産担保によって、金融を得た資金でゴルフ場その他に向かっていた投機資金も順次縮小していき、ついにバブルも崩壊に向かったのです。
同じように、今回のバブルは、日本の過剰流動性、超低金利がその始まりになっている以上は、どこかで(本来火の元の日本が)過剰融資・過剰流動性を規制すれば、縮小に向かうはずです。
この辺の原理については、03/19/08「サブプライム問題と世界経済５（円の大量供給の功罪１）」前後で書きました。
地球温暖化防止問題は一国ではどうにもなりませんが、資源高騰は、資金の出し手である国が金融引き締めを始めるしかないのです。
アメリカが、サブプライム問題で傷つき、日本同様に低金利政策に向かったので、世界中が紙幣発行インフレに火がつくだろうと投機家が見て、今回のドル安・資源高騰に火がついたのです。
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