07/09/08
貨幣の発行量と価格１(貨幣の先進国への還流１)
近代にアメリカなどの捕鯨船が活躍していたときには、なんら問題がなかったのですが、日本が参入した途端に鯨絶滅の危機が迫り、西洋が植民地政策をしているときに、日本やドイツが参入すると新たに植民地にする国がなくなってきて、先進国同士で共食いしかなくなって、第一次、第二次世界大戦になったようなものです。
現在の地球温暖化問題も先進国が好きなように石炭石油資源を使ってきて、後進国の庶民も車に乗ったり冷房を楽しむようになった途端に、温暖化防止の大合唱です。
後進国は、いつも損な役回りです。
ところで物の値段は、需給関係・・短期的には戦争や生産現場の事故その他に左右されますが、需給が一定の場合には、長期的には発行済み貨幣の量に比例するものです。
需給が同じでも、貨幣流通量が倍になれば、物の値段は倍・・貨幣の価値が半値になる理屈です。
03/21/08「サブプライム問題と世界経済７（低金利競争３）」その他で繰り返し書いているように、現在の国際資源高騰のきっかけには、わが国による超低金利と無制限な円の垂れ流し・・円キャリー取引を通じて円の外貨両替により諸外国の貨幣発行量の増加が大きく寄与している筈です。
需給が一定のときには、・・あるいはちょっとばかり需給のバランスが崩れただけでも、貨幣量が大幅に伸びれば、ちょっとした需給のアンバランスがあると、これに過剰反応して価格が大変動してしまいます。
貨幣発行量が、価格を決める大きな要因であるとすれば、資源高騰をとどめるには、高騰した資源を購入すべき紙幣の量を縮小するしかないでしょう。
工業製品価格の転嫁によって資源国に偏った資金を還流させるか、あるいは資源国に集まった資金を、金融プロセスによって消費国に還流しない限り、資源価格は、早晩無資源国の購買力不足・・・・需要があっても買う金がなければ、消費者は我慢するしかなくなるので、そのうち暴騰した資源価格は大暴落になる筈です。
地下資源だけが、暴騰暴落を繰り返すだけならば大した被害はないですが、これが諸物価上昇に連鎖し・・インフレに火がついた挙句に、その後の諸物価暴落・・大恐慌になると大変です。
今回の資源高騰は、長期的には資源の枯渇予測があるとしても、現在不足しているわけでもないのに急激に値段が上がったのは、さしあたり、わが国が世界に撒き散らした過剰流動性資金の投資・・投機先として、長期的に需給がタイトになることが知られている地下資源に投機資金が向かったのが、直接的原因でしょう。
わが国が、プラザ合意以降の円高局面で国内だけの過剰流動性が発生したときは、資源のない国柄ですから、限られた資産として土地投機に向かって平成不動産バブルとなったのですが、今回は、国内は超デフレでしたから国内での投機余地がなかったので、わが国の資金が円キャリー取引を通じて世界にばら撒かれ、海外では地下資源に向かったと見れば分かり良いでしょう。
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