01/04/06
そのうえ、如何に早く発見して最善の治療を施しても、進行をとどめられないガンと早期発見で治
ってしまうガンの区別すら、今のところ科学的に解明できないそうです。 これでは、検診によって治ったガンの数をいくら宣伝しても実際はむなしいのです。
放って置いても治ってしまう予定だったガンだけが、早期発見で治癒したことになっているのかの
区別がつかないからです。
「早期発見・・・発症後第何ステージまでなら必ず直せる」
と医師が言い切れるならば、(治せなければ、原則医療過誤ということになるのでしょうか？)検診の
効果は疑うべくもないでしょう。
ところが現在では、医学界ではそこまで言い切れないのですから、
「何のために検診しているの？」
ということになるでしょう。
政府は、検診続行のために、しきりに胃がんの死亡率が減少したことを宣伝しますが、胃がんによる死者の減少は、検診の結果というよりも冷蔵庫の発達によって、塩蔵物・・カビも生えます・・の消費が減ったなどの、食生活の総合的な変化による可能性の方が高いのです。
さらに言えば、日本の平均寿命の伸びは医学の進歩によるだけでなく、栄養の向上・冷暖房の完備や、労働形態の変化・・安全指導・健康志向その他総合的向上によるものであることが明らかです。
検診の効能を本気で調べるならば、今のところどのように処置しても進行するガンと進行しないガンの区別がつけられない以上は、統計的に効能を調べるしかないでしょう。
そうであるならば、日本だけの時間軸で調べるのは不公正ではないでしょうか。
検診していない国や地域と日本との各種ガンの死亡比率などの詳細比較をするのが合理的でしょう。
検診制度のない国でも、食生活の近代化・改善などによって、結果的に日本同様に減少しているとも言われていますので、ガン検診に膨大な国費(または自治体予算)を掛ける以上は、政府はこうした比較統計を国民に開示するべきではないでしょうか。
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